髙プロは実働時間が減少すれば成功 ― 2018/07/02 16:12
髙プロ制度が成功したかどうかは労働者の実働時間を見るべきだ。
年ごとに労働時間が減少すれば成功したといえる。極端な場合年間労働時間が1800時間を切っても成果が上がればそれでよしとするのだ。
髙プロ労働者にリフレッシュするだけの時間的余裕を持たせる事が必要だ。仕事にはそれだけのフリーハンドを与えるべきなのだ。
使用者が長時間労働を強いるようならば髙プロ労働者さっさと転職すべきだ。髙プロになったことは優秀な社員であるとの保証付きだ。ヘッドハンティング市場は目をつければ良いと思う。
髙プロ制度は運用に自信のある企業のみが実施すべきだ。そこでは業積向上に役立つだろう。
逆に運用の基本を誤ると人材の流出や損失を来して企業に不利な状況が出てくるだろう。特に残業手当をケチろうという姿勢では失敗は確実だ。
裁量労働制もこれに準じて考えるべし。
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